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『2°C POINT OF NO RETURN 残された時間』
著者／山本 良一 ダイヤモンド社 1,800円
コペンハーゲンにおけるCOP15(国連気候変動枠組条約締約国会議)を受けて主要排出国のCO2削減目標が提示され、交渉が再始動する。だが、1月末までに国連に提示された各国の目標値を合算しても進行中の気候変動に待ったをかける力強さはない。
著者の山本良一氏は東京大学生産技術研究所教授で、「地球表面の気温上昇が現状よりも2℃上昇するか、しないかで人類の未来が決まる」と警鐘を鳴らす。タイトルにもあるように、われわれはPOINT OF NO RETURN――引き返すことのできない、ぎりぎりのところ――にいるという認識なのだ。この危機意識を世界の65億人がどこまで共有できるのか、残された時間はそれほど多くない。 山本教授には、本誌の企画「COP15をいかに見るべきか」で熱いコメントを寄せてもらった。環境問題に関心がある方はもちろん、企業のトップや行政のトップたちにもぜひ読んでいただきたい1冊である。
著者は第1章で、2℃突破がもつ意味と、ポイント・オブ・ノーリターンが多くの研究から約20年前後と推定されると述べる。2℃ターゲットについては、2009年7月にイタリアのラクイラで開催された主要国首脳会議(Ｇ8)で「産業化以前の水準から世界全体の平均気温が2℃を超えないようにするべきだとする広範な科学的知見を認識する」と確認されている。その際、「2008年洞爺湖サミットで合意した、世界全体の温室効果ガス排出量を2050年までに少なくとも50％削減する目標を、すべての国と共有する」とも合意された。
だが、目標の共有は進むどころか国益という壁を前に立ち往生しているのが実態である。著者は、「排出されたCO2は簡単に消えない」と語る。それどころかいまも「CO2は毎月20億トン、1秒間に800トン増加中」で、この大気中に蓄積されるCO2の濃度こそが気温上昇と密接な関わりがあると述べる。
大気中のCO2濃度については、どれくらいまでなら許容できるのか、研究機関の間でも合意は得られていない。450ppmで安定化すればなんとかなるという意見もあれば、350ppm以内でないと危ないという見解もある。こうしたCO2濃度におけるせめぎあいは、先のCOP15でも大きな争点となった。
海面上昇で最初に被害を受けるとされるツバルやグレナダなどの島嶼国連合(AOSIS)では、2℃ターゲットよりもさらに厳しい1.5℃ターゲットを主張している。現在のCO2濃度はすでに390ppmであることを考えれば、一刻の猶予もないことがわかろう。
第2章では、気候変動によってもたらされるであろう、地球の危機を予測している。温暖化による気候の変化は、干ばつ、降雨量の減少による水不足、降雨量の増大による洪水、暴風雨の発生などにより食糧不足、飢餓をもたらし、国境を越える移民の大量発生と武力紛争の火種をもたらす。国連食糧農業機関(FAO)は2009年中の世界の飢餓人口を10億2000万人と予測しているが、気候変動によってこの人口は増えこそすれ、減ることはないとされる。 ちなみに第2章は、「人々は飢える前に襲撃してきた」というショッキングなタイトルで始まる。気候変動が原因となってもたらされる“気候戦争”は、食糧の争奪にとどまらない。水や土地／耕地を争う戦争はすでに世界各地で見られるが、ますます環境紛争の色を帯びるというのである。本書では地域ごとに環境破壊がもたらすリスクや紛争の懸念についても述べている。資源、エネルギー、食糧の大半を輸入に依存するわが国の“気候安全保障”のあり方についても検討を急ぐべきであろう。
