CSRフラッシュ

おにぎりを食べて、世界を変えよう

10年目を迎えた「おにぎりアクション」

日本の代表的な食である「おにぎり」の写真をInstagram, X, Facebook などのSNSや特設サイトに投稿すると、 1枚の写真投稿につき給食5食分に相当する寄付(100円)を協賛企業が提供する「おにぎりアクション」。世界の食料問題の解決に取り組む特定非営利活動法人 TABLE FOR TWO International が、10月16日の「世界食料デー」に併せて今年も開催しています。[2024年10月6日公開]

9年間で累計180万枚の写真投稿、
約1,017万食の給食を届けています

飢餓と肥満がはびこる世界で

世界では2.5人に1人が食べ過ぎや食生活の乱れ、運動不足などに起因する「肥満」に悩んでいます。一方、11人に1人が十分な食事をとることができずに、生存や社会的な生活が困難な「飢餓」の状態にあり、アフリカでは5人に1人に及んでいます。

日本生まれの特定非営利活動法人TABLE FOR TWOは、世界規模で起きているこの食の不均衡を解消し、開発途上国と先進国双方の人々の健康を同時に改善することをミッションに活動してきました。

おにぎりの写真に「＃OnigiriAction」をつけてSNSまたは特設サイトに投稿すると1枚の写真投稿で世界の子どもたちに学校給食5食が届くという取り組みです。

●「おにぎりアクション」特設サイト

「おにぎりアクション」　これまでの実績

2015年にスタートし、今年で10回目の開催となる「おにぎりアクション」。「一人ひとりの力は小さくても、集まれば世界を変えられる」。そんな思いが世界に広がり、アフリカ・アジアの子どもたちに給食をプレゼントしてきました。以下はこれまでの実績です。

1,017万食
おにぎりアクションを通じて届けられた給食数

2023年開催の9回目までで、1,000万食を超える給食を届けることができました。平均すると、9年間毎年約5,600人の子どもたちに給食を届けられる数字です。

185万枚
これまで投稿された枚数

2023年開催の9回目までで、185万枚のおにぎり写真を投稿いただきました。例えば、厚さ0.2mmの写真用紙を185万枚積み重ねると約370メートルの高さになります。これは東京タワー（333ｍ）を超える高さです。

66か国、5大陸
参加した国の数

おにぎりアクションは世界中どこからでも参加できる社会貢献活動です。これまで世界66か国、南極大陸を除く5つすべての大陸から投稿がありました。

TABLE FOR TWOが支援する地域

アフリカ・アジア諸国では飢餓の蔓延率が高く、特に東アフリカでは、人口の3～4人に1人が栄養不足とされ、 3人に1人の子どもが発育阻害の状態にあります。 TABLE FOR TWOでは、アフリカ・アジアの中でも、交通インフラが整っていないために都市部へのアクセスが悪く、地域の貧困比率が特に高い地域の子どもたちに学校給食を届けています。

今年のテーマは「感謝。そして次の10年へ」
食のありがたみを通じた啓発と、次世代の巻き込みに注力します

現在、世界ではおよそ7億5,700万人が飢餓に苦しんでいると言われています。また、SDGsの達成期限である2030年には6億人近い人々が飢餓の状態にあると予想されており、これは SDGsが採択された2015年の水準に近いものです。

2024年の夏、日本では猛暑の影響で米不足が発生しました。「食」がいかに尊いかを実感する人も多く、生産者への感謝の気持ちも広がりました。TABLE FOR TWOでは、一人でも多くの人が「おにぎりアクション」を通じて食料問題に関心を高め、解決に向けてのアクションを起こし、未来を育む仲間になって欲しいと呼びかけています。

なお、今年の記者発表会では、お茶の水女子大学エシカルラーニングラボ（お茶の水女子大学附属小学校）の築地晶子先生、成蹊中学校の小山雄三先生、都立工芸高校定時制ねぶた造形研究部の山内勇輝先生も登壇し、それぞれの学校における「おにぎりアクション」の取り組みについても述べました。

TABLE FOR TWOでは、本年の企画にあたっては、これまでの10年の感謝を届けるとともに、次の10年への第一歩として、次世代を巻き込んだ企画を推進したいと語っています。

●2024年　賛同企業一覧
オフィシャルパートナー：日産セレナ、セイコーエプソン、オイシックス・ラ・大地
コーポレートパートナー：ニッスイ、ニコニコのり、おにぎりの桃太郎
自治体パートナー：福井県「いちほまれ」、宮城米マーケティング推進機構

◆日産セレナ（Official Partners）：東京ドームシティのイベントでセレナと一緒に写真撮影/販売会社を巻き込み全国で盛り上げ
企業名：日産自動車株式会社（神奈川県横浜市西区　代表執行役社長兼最高経営責任者　内田誠）
内容：7年目の参加。10/12-14の東京ドームシティでのイベントでは車両展示を行い、セレナと一緒に写真を撮って投稿できる機会を作ります。販売会社を巻き込み、全国からおにぎりアクションを盛り上げます。
企画詳細URL： https://www2.nissan.co.jp/SP/SERENA/ONIGIRIACTION2024/

◆セイコーエプソン（Official Partners）：全世界7万人の社員に参加呼びかけ/おにぎりアクション特製デザインペーパー等の制作
企業名：セイコーエプソン株式会社（長野県諏訪市　代表取締役社長　小川恭範）
内容：昨年に引き続き2年目の参画。国内事業所の社員食堂では世界食料デー（10/16）におにぎり特別メニューを提供し、全世界7万人の社員に参加を呼びかけます。期間中無料でダウンロードができる「おにぎりアクション特製デザインペーパー等」を今年も制作。TFT主催の10回目記念イベントにおいてもペーパークラフトキットやプリントサービスを提供します。また、社内外でおにぎりアクションをさら更に盛り上げるため、今年はSNS上でプレゼントキャンペーンも実施いたします。
企画詳細URL：https://support.epson.net/fun/articles/201?EXE=onigiri2024_camp_2

◆オイシックス・ラ・大地（Official Partners）：「寄付つき新米」販売/ボーイスカウトや大学生、アスリートと盛り上げ
企業名：オイシックス・ラ・大地株式会社（東京都品川区　代表取締役社長　高島宏平）
内容：TFTへの寄付つきの新米販売する他、SNSで「推しおにぎり」を募集するキャンペーンを実施します。ボーイスカウトや大学生とのコラボ、新潟アルビレックス・ベースボール・クラブ所属選手のおにぎり投稿など社外を巻き込み多数企画。社内でも社員食堂を活用し積極的な広報活動を行います。
企画詳細URL：https://www.oisixradaichi.co.jp/sustainability/withord/tablefortwo/

◆ニッスイ（Corporate Partners）：SNSのチャレンジ企画で写真投稿を促進/グループ従業員へも参加呼びかけ
企業名：株式会社ニッスイ（東京都港区　代表取締役社長執行役員　浜田晋吾）
内容：SNSで毎週写真投稿チャレンジ企画を実施します。焼きおにぎりのキャラクター「やきおにお」とその家族が、毎週別のテーマとともに登場し、キャンペーンを盛り上げます。専用サイトでは、世界に給食を届ける旅に出るおにおくんが、その想いを動画で伝えます。期間中は、店頭でのおにぎりアクションロゴ入り「大きな大きな焼きおにぎり」販売に加え、グループ社員への投稿を呼びかけ、おにぎりアクションをサポートします。
企画詳細URL：https://www.nissui.co.jp/onigiri-action/index.html

◆ニコニコのり（Corporate Partners）：のりを巻いたおにぎり写真を募集するキャンペーンを実施/社内では「おにぎりアクション総選挙」で盛り上げ
企業名：ニコニコのり株式会社（大阪市浪速区　代表取締役社長　白羽清正）
内容：のりを巻いたおにぎりをSNS上で募集するフォトコンテストを実施。抽選でいちほまれや新商品の詰め合わせなどが当たります。また社内では、全部署からの写真投稿を促して投票を行う「おにぎりアクション総選挙」を実施し、一丸となっておにぎりアクションを盛り上げます。
企画詳細URL：https://www.niconico-nori.co.jp/onigiri-action_2024/

サポーティングパートナー：東京エレクトロン、象印マホービン、井上金庫販売、RKKCS、三菱ケミカルグループ、花王ハートポケット俱楽部、ますやみそ、サンゲツ、ニッコクトラスト、豊田通商、三菱重工業、双日、GMOインターネットグループ、丸東、LEOC、住友電気工業、SI&C、BIPROGY、アマノ、住友理工、福井県あわら市、フーディストノート、DELISH KITCHEN、
WITH HARAJUKU、東京ドームグループ、プライマルヴェニュー

お問い合わせ先：特定非営利活動法人TABLE FOR TWO International
2007年10月設立。“TABLE FOR TWO”を直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私達と開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトのもと、社員食堂や店舗でTFTヘルシーメニューを購入すると、代金の内20円が寄付となり、飢えに苦しむ世界の子どもに給食1食分をプレゼントすることができます。企業や官公庁、大学、病院など約700団体にご参加いただき、東アフリカと東南アジアの5カ国（ケニア、タンザニア、ルワンダ、ウガンダ、フィリピン）を中心に、学校給食の提供、そして菜園・生産性向上プログラムの支援を実施しています。累計支援給食数は1億食以上にのぼります。（）

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